営業リストの除外｜10列の台帳と、配信前に当てる突き合わせの式

いま取引している会社と、「送らないでください」と言われた会社。その2つが、今月の配信リストにまだ残っています。

今回はシートを目で追って、手で消せます。けれど来月、新しいリストを作れば同じ相手がまた混ざります。

毎回の手作業を止めるには、送らない相手を集めた1枚（除外リスト）を、営業リストとは別に持つしかありません。ここでは、その1枚の列、キーをどこまで切るかの線、配信前に2枚のシートを当てる式を順に決めていきます。

この記事の結論

• 除外リストは、照合キー・サブドメインの扱い・除外の範囲・恒久か期間か・解除条件を含む10列で作る。式が読むのは照合キーの1列だけ。
• 照合キーはホストに置き、www. を落として小文字でそろえる。そこから登録可能ドメインまで切ると、サイト作成サービスやレンタルサーバの共有ドメインで、無関係な会社が同じキーになる。
• 社名の一部を部分一致で外すと、社名ですらない会社まで巻き込む。除外キーは完全一致で当てる。
• 配信前の突き合わせはCOUNTIFで足りる。エクセルとスプレッドシートで挙動がそろっており、XLOOKUPはExcel 2019では使えない。
• 一度外した相手を戻すのは、相手の側から再び請求か承諾があったときだけにする。期間つきの断りは期限の列に書き、恒久の断りは解除しない。

営業リストの除外リストは10列で足りる｜そのまま写せる列の定義

最初に作るのは、表計算ソフトのシート1枚です。列は10列で足ります。

「NGリスト」と呼んでいる会社も、やることは同じです。送らない相手を1枚に集めます。

列の役割は、突き合わせの式が読む列と、人が読んで判断する列に分かれています。

式が読むのは1列目だけです。残りの9列は、どこまで外すかを決めるため、あるいは後から経緯を追うためにあります。

照合キーとドメインを分けているのは、窓口が会社サイトとは別のドメインに置かれていることがあるからです。その場合は照合キーに窓口側のホストを、ドメインに会社サイト側を書くと、人が見たときに相手が分かります。

両方のホストで送信を止めたいなら、照合キーを変えて2行作ってください。

社名の列は置いていません。人が相手を思い出すのはドメインの列で足り、社名を列に持つと、それで突き合わせたくなるからです。

すでに社名で始めた表があるなら、列は残したまま、式は照合キーの列だけに当ててください。

恒久か期間か・受けた日・言われた言葉／由来・追記者の4列は、クレームの電話を受けた日に埋まる列です。既存顧客を先に入れていく段階では、言われた言葉の欄に由来を書けば足ります。

ただし自社の都合で入れた行を「恒久」で埋めないでください。取引が終わっても送れない台帳になるからです。

期限が決まらないなら日付は空けたまま、解除条件の側に「取引終了」と書いておきます。

断りの電話が来た日は、切ってから台帳に1行足す順番になります。その場で口に出す言葉と返信の文面は、そのままコピーして使える形にしてあります。

範囲・期限・解除条件の3列は、断り方に条件が付くことを前提にした列です。

この1枚は、配信リストを作る前に用意してください。送り先を集めてから外す順番にすると、集める作業を二度やることになります。

リストを自作するか、購入するか、代行に出すか。その3つの決め方にかかわらず、当てる側の1枚は自分で持つことになります。

営業リストの照合キーはどの形にするか｜wwwを落とし、それ以上は切らない

ここで決めるのは、除外リストの1列目（照合キー）に何を書くかです。キーはホストに置き、www. を落として小文字にそろえ、そこから先は切りません。

照合キーは社名でもURL全文でもなく、ホストに置く

社名は書き方が割れます。同じ会社が「株式会社◯◯」と「◯◯（株）」の2通りで入っていれば、文字列としては別の行になります。

それ以上に困るのは、社名では同じ窓口を共有している相手が見えないことです。スマートカイタクが問い合わせフォームのURLを取得できた約57万社の集計（1法人1行、2026年10月時点）を見ると、ホストを共有しているほぼ全てのホストで企業数と社名の種類数が一致しました。

企業数と社名の種類数が一致するというのは、共有している相手どうしが互いに違う社名だということです。社名の列を目で追っても、共有には気づけません。

URLを全文で持つと、今度は同じ相手が一致しません。同じ約57万社の窓口URLの表記を数えると、末尾がスラッシュのものが63.3%、https:// が91.1%、http:// が8.9%でした。

1枚のリストの中でも揺れます。同じホストが http と https の両方で入っているのが0.61%、www 付きと無しの両方で入っているのが0.39%ありました。

2枚のシートの間では、差がさらに大きくなります。会社サイトのURL側では末尾スラッシュが21.0%しかなく、窓口URLの63.3%とは3倍違います。

素の文字列で突き合わせれば、同じ会社でも一致しません。

照合キーを作る5手順と、どこで止めるか

窓口URLの列をコピーして貼り、上から順に当ててください。

1. https:// と http:// を外す
2. 最初の / から後ろを全部落とす（パス・クエリ・末尾のスラッシュがまとめて消える）
3. 大文字を小文字に直す
4. 先頭の www. を落とす
5. ここで止める。.co.jp や .com の手前まで切らない

この5つは、作業列を3つ作れば式で片づきます。窓口URLがE列にある場合、F・G・H列に次を入れて下までフィルしてください。

H列が照合キーです。できたら値として貼り直し、式を消してください。

元の列を消したときにキーまで消えるのを防ぐためです。

3つに分ける理由は、壊れた行を見つけられることです。F列を見ればスキームが外れたか、G列を見ればパスが落ちたかが目で分かります。

式の中で3つだけ、意図を補っておきます。

• 小文字化を先に置いている。LOWER は文字列の英大文字をすべて小文字に変換するので、先に通せばスキームの表記が1通りになり、置換も1通りで済みます。パスは手順2で捨てるので、先に全文を小文字にしても出てくるキーは変わりません
• F2&"/" の / を足している。SEARCH は探す文字が見つからないと #VALUE! を返すので、https://example.com のようにパス区切りが無い行がそこで止まります
• www. を置換で消していない。置換は単語全体だけでなく単語の一部にも当たるとGoogleが書いているとおり、文字列のどこにある www. も消えます。wwww.example.jp のような行が壊れるので、先頭の4文字を見る形にしてあります

ポートを外しているのは、付いている行があるからです。スマートカイタクの集計（問い合わせフォームのURLを取得できた約57万社／2026年10月時点）では0.20%で、外さないと会社サイト側のホストと一致しません。

窓口URLの列そのものは原文のまま残してください。小文字にするのは作業列の中だけです。

手順3の根拠は、仕様の側にあります。URIの一般構文を定めたIETFのRFC 3986は、ホストが大文字と小文字を区別しないとし、小文字へそろえるべきだとしています。

一方、その他の構成要素は、別に定めのない限り大文字と小文字を区別するものとみなされます。GoogleがChromeのURL拒否リストの仕様として公開している説明も同じで、スキームとホストは区別せず、パスとクエリは区別するという内容です。

だからURL全文を小文字に変換してはいけません。別のURLになりえます。

実測でも、手順3が効くのはパスの側です。スマートカイタクの集計（問い合わせフォームのURLを取得できた約57万社／2026年10月時点）では、URL文字列に大文字が混ざるものが3.9%ある一方、ホスト部に大文字が入るものは0%でした。

手順4の根拠は実測の側です。ホストが www. で始まるものは41.2%あるので、手元のリストが1,000行なら約410行が該当します。

照合キーを .co.jp まで切らない理由

切ることの得と害は、どちらも数えられます。まず得の側です。

同じ1社について、手元にある会社サイトのURLと、リスト側の窓口URLのホストが一致するかを、正規化の段階ごとに数えました。母数は同じ約57万社です。

www を落とすと一致は5.4ポイント増え、そこから先を切っても0.6ポイントしか増えません。正規化を止めるのは、www. を落として小文字にそろえたところです。

害の側はこうです。ホストを使っているのが自社1社だけという企業は89.0%あります。

その中で、登録可能ドメインまで切ると他社と同じキーになる企業は全体の2.40%、10社以上と同じキーになる企業は全体の1.90%でした（いずれも約57万社に対する割合）。

原因になっているドメインは上位25個で衝突の68.0%を説明でき、どれもサイト作成サービスかレンタルサーバの共有ドメインです。

では、切る前に見分けられるのか。判定に使ったPublic Suffix Listで言えば、そこに載っているかどうかでは共有ドメインを判別できません。

主要なサイト作成サービスのドメインは、そのリストに載っていないからです。

ホストが1社専用かどうかは、切る前には分かりません。分からないので切らない、という結論になります。

除外リストのサブドメインの扱いは、2択で列に持つ

ホストで外すときに巻き込む相手もいます。同じ約57万社（2026年10月時点）では、www を落としたホストが2社以上に共有されているのが10.98%、10社以上の共有が2.49%でした。

この10.98%は、手元のリストを並べ替えると見える数ではありません。共有している相手が同じリストに入っていなければ、並べても現れないまま混ざっています。

キーを粗くするほど、この重なりは増えます。

同じ約57万社で、キーの粗さごとに数えるとこうなります。

共有の中身は、サイト作成サービスと外部フォームのほかに、フランチャイズ本部やグループの共通窓口です。社名に本部のブランド名が入っていない加盟店が混ざるので、社名の列からは本部との関係が読めません。

「配下も」を選ぶのは、相手の全社から断られたときだけにしてください。1社から断られただけで配下まで広げると、無関係な加盟店が丸ごと消えます。

仕様の側でも、この区別は書き方で分けられる前提です。GoogleのURL拒否リストの説明では、ホストの前にドットを付けると完全に一致するホストだけが対象になり、サブドメインの一致は無効になります。

逆にサブドメインを1つ指定しただけでは、www 付きや親ドメインは対象から外れます。表計算ソフトのシートでは同じ区別を式で表せないので、2択の列で持ってください。

窓口と会社サイトでドメインが違う相手にも気をつけてください。同じ約57万社のうち4.13%は、窓口のドメインが会社サイトのドメインと一致しませんでした。

会社サイトのドメインだけを書くと、窓口側では当たりません。両方のホストで1行ずつ作ってください。

除外キーに社名の綴りを部分一致で使わない

部分一致は、無関係な会社を大量に巻き込みます。スマートカイタクの集計（問い合わせフォームのURLを取得できた約57万社／2026年10月時点）について、登録可能ドメインの文字列にその綴りを含むものを数えた結果です。

当たるのは同じ読みの会社だけではありません。sumitomo の中には ito が入り、sumitomoriko の中には mori が入り、yaokin の中には aoki が入ります。

綴りが社名ですらない会社まで当たります。除外キーは完全一致で当ててください。

日本語のドメインは、ツールやブラウザの側では xn-- で始まる文字列になります。日本語のまま手で書いた行は、この形と一致しません。

ただし頻度は低いので、常に気にする必要はありません。同じ約57万社では、xn-- で始まるホストは0.06%、生のまま日本語が入るURLは0%でした。

営業リストから外す行｜既存顧客をどこまで広げ、断りをどう残すか

ここで決めるのは、どの会社を除外リストに入れるかです。既存顧客リストをそのまま貼るだけでは足りません。

除外リストに入れる相手を1行ずつ当てはめる

上から順に、自社に当てはまるかを見てください。入れるかどうかの判断と、キーの作り方が行ごとに違います。

「送らないでください」と言われた相手の行には、判断の余地がありません。残りは自社の営業の都合で決める行なので、入れなかった場合も「入れないと決めた」と分かるように追記者を埋めます。

既存顧客1社が複数のドメインを持つ

既存顧客を1社1行で登録すると、同じ会社の別のドメインが漏れます。スマートカイタクがURLを1件以上記録できた約91万社の集計（2026年10月時点）では、登録可能ドメインを2つ以上持つ法人が5.04%、20社に1社ありました。

既存顧客が1,000社なら、約50社は2つ以上のドメインを持っている計算です。3つ以上持つ法人は0.85%でした。

窓口URLまで取れている約57万社に絞ると、2つ以上が3.11%、3つ以上が0.19%で、最多は1法人で13ドメインでした。中身は地域別に同じブランドを置いている形と、サービスごとに別のドメインを立てている形です。

既存顧客の行は、会社の数ではなくドメインの数だけ作ってください。営業部から一覧をもらうときも、社名ではなくURLを集める形にしておくと取りこぼしが減ります。

断りは、受け口を1つに決めてから1枚に書く

決めておくのは、どの経路で受けても同じ1枚へ書く、という受け口の1つです。受けた人がその日のうちに1行足せる状態にしておかないと、記録が個人のメールボックスに残って終わります。

ページに「営業お断り」と書かれていた相手も、見つけた時点で1行足します。どこを見て何の語を探すかが決まっていないなら、送信前に見る3箇所を先に通してください。

営業リストに戻せるのはどんなときか｜期間・解除・利用停止請求

ここで扱うのは、相手に断られて入れた行です。台帳の運用として戻すのは、相手の側から再び請求か承諾があったときだけにします。

期間が過ぎたから、担当者が代わったからという理由では戻しません。自社の都合で入れた行は別で、解除条件の列に自分で書いた条件で外します。

この形がそのまま条文にあるのは、名前の挙がる3つの法律のうち特定商取引に関する法律だけです。残りの2つは、範囲と期間の列を置く根拠と、止めた状態を続ける根拠になります。

特定電子メールの送信の適正化等に関する法律施行規則第5条は、「一定の事項に係る送信のみ」という範囲と、「一定の期間」という期限が付く場合を挙げています。

ここで射程を断っておきます。同法が定義に使う通信方式は、シンプルメールトランスファープロトコルが用いられるものと、携帯して使用する端末に電話番号を用いて情報を伝える方式の2つです。

問い合わせフォームからの送信を対象に含めた公表資料は、確認した範囲では見つけられませんでした。対象外だと明言した公表資料も、同じ範囲では見つかっていません。

借りているのは列の形であって、フォームからの送信に課された義務ではない、という位置づけで読んでください。

止める側の定めは同法第3条第3項です。送信をしないように求める旨の通知を受けたときは、その通知に示された意思に反して送信してはならないとされ、送信委託者がその通知を受けた場合も含むと書かれています。

台帳を1枚に保つ段取りとしては、外注先から受けた断りを社名とURLの形で戻してもらう取り決めを、先に決めておいてください。

台帳の側は、期限が来ても行を消さないでください。消すと、同じ相手から二度目の断りが来たときに、一度目があったことが誰にも分かりません。

解除の条件は、特定商取引に関する法律に立法例があります。同法第12条の3第2項は、承諾を得て通信販売電子メール広告を送っていた相手でも、提供を受けない旨の意思表示を受けたら送ってはならないとしています。

そのただし書きが解除の形です。意思表示のあとに相手方から再び請求を受けるか、承諾を得た場合は禁止の対象外とされています。

こちらも射程は限られます。同法第26条第1項第1号は、営業のために又は営業として締結する契約に係る販売・役務の提供を適用除外としており、会社宛ての営業はここに当たりえます。

そのままかかる定めとしてではなく、解除条件の書き方の参考として使ってください。

3つ目は個人情報の保護に関する法律です。同法第35条第5項は、保有個人データの取扱いにより本人の権利又は正当な利益が害されるおそれがある場合に、本人が利用停止等を請求できるとしています。

条文がかかるのは「本人が識別される保有個人データ」です。台帳やリストに担当者名や個人事業主の情報が入っているかどうかで、当てはまり方が変わります。

その「おそれがある場合」の事例として、個人情報保護委員会の『個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）』が挙げているのは、1番目がダイレクトメール、2番目が電話勧誘です。どちらも「停止を求める意思を表示したにもかかわらず」繰り返している状態として書かれています。

問われているのは経路ではなく、繰り返しです。止めてほしいと言われた相手に送り続ければ、利用停止等の請求につながる可能性があります。

だから台帳の側では、止めたことが次の配信にも効き続ける状態を作ります。判断が必要になった場面では、弁護士など専門家に確認してください。

期限が来た行は、自動で戻さないでください。「期限切れ」として人が見る側に回し、相手から請求か承諾があったかどうかを確かめてから外します。

名前の挙がる法律はこの3つで、送信の手順そのものに落とす形は、条文ごとの線引きとして別に整理してあります。

配信前に営業リストと除外リストを当てる｜式3本と、毎回の6手順

やるのは、配信リストに1列足すだけの作業です。関数はCOUNTIFで足ります。

二度送ってしまう原因は、除外がリストの中にあること

配信のたびに新しいリストを作るのに、前回外した相手は前回のリストの中にしか残っていません。だから作り直すと、外した記録ごと消えます。

元になる1枚は、配信リストの外に置いてください。送信リストの中に列を足して記録する形は、同じリストを使い続ける限りは成り立ちますが、作り直す運用ではその列ごと消えます。

ツール側にも配信停止の設定はありますが、書き出せるかどうかはツールによって違います。元の1枚を表計算ソフトの側に持っておけば、ツールを変えても台帳は残ります。

そのまま貼れる突き合わせの式3本（COUNTIF・XLOOKUP・VLOOKUP）

除外リストの照合キーがA列、言われた言葉／由来がI列、配信リストの照合キーがE列にある場合の形です。

1本目で足りるのは、判定に必要なのが「あるか、ないか」だけだからです。MicrosoftもGoogleも、COUNTIFの条件は大文字と小文字を区別しないと書いており、エクセルとスプレッドシートで挙動がそろっています。

2本目を分けたのは、落ちた行を人が見るときに理由が要るからです。XLOOKUPは一致モードの既定が完全一致で、第4引数に "" を渡しているので、見つからないときは空欄が返ります。

この引数を省略すると #N/A になります。Microsoftは、有効な一致が見つからず「見つからない場合」も指定されていないときに #N/A が返ると書いています。

3本目は代替です。MicrosoftはXLOOKUPについて、Excel 2016 および Excel 2019 では使用できないと書いています。

VLOOKUPでは FALSE を省略しないでください。省略すると TRUE が指定されたものとみなされて近似一致になり、隣の行を拾います。

IFERRORで包んでいるのは、2本目と画面をそろえるためです。包まないと、除外リストに無い行すべてに #N/A が並びます。

照合キーにパスとクエリを入れない、もう1つの理由

照合キーにパスとクエリを入れないもう1つの理由は、COUNTIFの条件でワイルドカードが働くことです。条件では ? が任意の1文字、* が任意の文字列にあたり、通常の文字として探すときは前にチルダを付ける必要があります。

これはスプレッドシート側でも同じ扱いです。

アスタリスクやクエリ付きのURLをキーに入れると、意図しない行まで一致します。ホストに落としておけば、この記号は最初から入りません。

文字数にも上限があります。MicrosoftはCOUNTIFについて、255文字より長い文字列を照合すると間違った結果が返されると書いています。

頻度は低いものです。スマートカイタクの集計（問い合わせフォームのURLを取得できた約57万社／2026年10月時点）では、窓口URLは平均36.2文字・中位34文字で、最長は1,337文字でした。

255文字を超える行は0.032%、1万社に3社です。

ただし1行混ざると、Microsoftの説明どおり間違った結果が返ります。エラー表示が出ないまま件数が合わないことがあるので、キーの長さは突き合わせの前に確かめてください。

ホストをキーにすれば起きません。www を落としたホストの長さは最長61文字、平均14.7文字で、255文字を超える行は0件でした。

配信直前に毎回回す6手順

配信の直前に、上から順に回してください。

1. 配信リストに照合キーの列を足す（以下はこの列がE列、除外リストの照合キーがA列の場合）。作り方は前の3列の式と同じ
2. 除外リストの1列目を見る。空欄・パス付き・日本語のままの行があれば直す。あわせて恒久か期間かの列を見て、期限切れの行を人が見る側へ回す
3. 配信リストに判定の列を入れ、=COUNTIF(除外リスト!$A$2:$A$5000,E2)>0 がTRUEになった行を送信対象から外す
4. 除外リストで「配下も」になっている行を当てる。COUNTIFは完全一致なので、この分は止まらない。その行のキーを1つずつ、配信リストのフィルタで「末尾が .キー」に当てて落とす
5. 落ちた行と、同じキーが2行以上並ぶ行を目で見る。落ちた行の除外の範囲の列に商材名が入っていたら、今回の配信の商材かどうかを確かめて、違えば戻す
6. 残った行を送信にかけ、送った先の照合キーを送信済みの一覧に追記する

手順4を手でやるのは、「配下も」の行が少ないからです。行が増えてきたら、配下まで広げるという判断そのものを見直す合図。

手順6の一覧は、重複を止める線にもなります。スマートカイタクは、一度送信した企業には1ヶ月間は再送信しない運用にしています。

同じ形は手順3に1列足すだけで写せます。送信済みの一覧を照合キーで持ち、=COUNTIF(送信済み!$A$2:$A$5000,E2)>0 を除外リストの判定の隣に入れてください。

ここでやっているのは、2枚のシートの間の突き合わせです。1枚のリストの中にある重複は、社名・ドメイン・フォームURLの3段で当てる手順が別にあります。

営業リストの除外を自分で回せる条件と、手が止まる地点

次の3つがそろうなら、この手順は自分で回せます。代行に出す必要はありません。

1. 除外リストを1枚に保てる。編集するファイルが1つで、コピーが各担当のパソコンに増えていかない
2. 断りの受け口が1つに決まっている。電話で受けた人も、返信で受けた人も、その日のうちに同じ1枚へ書ける
3. 配信前に、同じキーが並んだ塊を開く手間を1回かけられる。1,000行のリストなら、同じ照合キーが2行以上並ぶのは十数行・3〜4個の塊で、残りは式が判定する

3つそろっていれば、必要なのは表計算ソフトだけです。関数もCOUNTIFとVLOOKUPで足ります。

手が止まるのは、たいてい別の場所です。1つは窓口URLを1件ずつ埋める作業で、これは除外リストではなく配信リストの側の工数になります。

もう1つは共有ホストの判断です。切る前には1社専用かどうかが分からないので、同じキーが並んだ塊を毎回人が開くことになります。

3つ目は、人が増えたときの入力規則です。「サブドメインの扱い」が全部「配下も」で埋まっていくと、送れる先が少しずつ減ります。

ここを外に出す選択肢もあります。スマートカイタクは問い合わせフォーム営業の代行で、既存取引先や競合など送信を避けたい企業を事前に登録して除外できます。

登録は問い合わせフォームの「送信を避けたい企業」欄（任意）で、社名またはURLを改行区切りで受け付け、リスト作成の段階で外す形です。契約後にも追加で登録できます。

スマートカイタクは送る側にも仕組みを持っています。「営業お断り」の記載があるフォームは検知して送信対象から除外し、一度送信した企業には1ヶ月間は再送信しません。

配信停止リンクは月額プラン標準で、すべての配信に付けています。受け取った側が自分で停止すると、以降のスマートカイタクのリストからも除外されます。

問い合わせのときに伝えるのは、絞り込みの条件です。

条件は、対象顧客・業種・従業員数・設立年・地域・データソース元から指定できます。リストの作成費用も条件の指定も、全プラン無料です。

利用者側でやることは3つだけです。条件を入力して問い合わせる、契約して入金する、営業文を渡す。

よくある質問

ツールで自動除外できないのですか

判定の形は、自分で決める必要があります。部分一致で当てる仕組みに任せると、無関係な会社まで巻き込みます。

COUNTIFのような関数でも同じです。条件では * が任意の文字列、? が1文字として働くので、キーにアスタリスクやクエリ付きのURLが混ざった時点で意図しない行が一致します。

社名の綴りで当てる形も避けてください。sumitomo の中には ito が入り、yaokin の中には aoki が入るので、綴りが社名ですらない会社が落ちます。

目視チェックはどこまでやるのですか。1,000件を全部は見られません

全件は見ません。見るのは、突き合わせで落ちた行と、同じキーが2行以上並んだ行だけです。

後者を見る理由は、ホストの共有です。スマートカイタクが窓口URLを取得できた約57万社（2026年10月時点）のホストの分布から計算すると、1,000行のリストの中で同じ照合キーが2行以上並ぶのは約1.3%でした。

十数行で、開く塊は3〜4個という見当です。

業種や地域で絞ったリストでは、これより増える区分のほうが多くなります。数十行の桁に収まるという見当で足ります。

購入したリストに既存顧客が混ざります。購入前に外してもらえますか

外せるかどうかは、販売元に確認する項目です。確認が取れないうちは、納品後に自分の台帳を当てる前提で工数を見てください。

購入先ごとに、渡せる条件も納品の形も違います。各社が何をどこまで指定できると公表していたかは、購入先の選び方に時点つきで並べてあります。

除外リストが保存できないツールでは、毎回やり直すのですか

台帳はツールの外に置きます。表計算ソフトのシート1枚を元にして、ツールへは配信のたびに入れ直してください。

入れ直すのは全部ではありません。恒久の行と、期限がまだ来ていない行だけを書き出せば足ります。

期限の列があると、この書き出しが毎回短くなります。期限切れの行は、人が確かめる側に回したまま、ツールへは入れません。

まとめ：今日は除外リストを1枚作り、次の配信で照合キーの列を足す

今日やることは1つです。表計算ソフトのシートを1枚作り、既存顧客の会社サイトと窓口のホストを、www. を落として小文字にした形で、1社につき1行ずつ1列目に入れてください。

.co.jp や .com の手前までは切りません。

次の配信前にやることも1つです。配信リストに照合キーの列を作り、=COUNTIF(除外リスト!$A$2:$A$5000,E2)>0 を隣に入れて、TRUEになった行を外します。

3つの条件がそろわないときは、送信ごとの突き合わせを続けるところで手が止まります。

その場合は、絞り込みの条件と、送信を避けたい会社の一覧（社名かURLの改行区切り。任意）を添えて問い合わせてください。

どちらを選んでも、送らない相手の1枚を自分で持つところは変わりません。持っていない状態で配信を続ける限り、同じ相手に二度目が届きます。